いい加減に辞めたい…
転職したいけど不安…
管理人の「転職サポーターゆうき」です!
フリーターから就職した経験や転職経験、人事目線を活かして働き方や転職に関する記事を執筆しています。
今や「ブラック企業」は、誰もが知っている社会問題です。
国は2015年に「過重労働撲滅特別対策班」という部門を立ち上げ、ブラック企業対策に乗り出したとされています。
しかし依然として、ブラック企業に苦しんでいる人は多いのではないでしょうか…
そこでこの記事では、僕の転職経験や人事目線をもとに「ブラック企業を辞めたい方に向けた転職術」をまとめました。
- ブラック企業の現状を知る
- ブラック企業の特徴を知る
- 転職の道筋を知る
【辞めたいけど辞められない!?】知っておきたいブラック企業の定義
最初に知っておきたいのは、ブラック企業の定義についてです。
きっと「ブラック企業を辞めたい」と考えている方の多くは、
- 本当に辞めていいのか
- 辞めたら迷惑がかかるのでは
- 辞めたくても辞めれない
と悩むのではないでしょうか?
なぜ悩むかというと、ブラック企業の定義が曖昧だからです。
実は「ブラック企業」には、明確な定義がありません。
ウィキペディアでは、
若者を大量に採用し、過重労働・違法労働によって使いつぶし、次々と離職に追い込む成長大企業を指す。
となっていますが、国(厚生労働省)は、ブラック企業に対して明確な基準を設けているわけではありません。
例えば、「ブラック企業=○○」という明確な答えがあれば、
辞めて当然だ!
転職するのが妥当!
と思えます。
周りの理解も得やすいでしょう。
しかし、定義が曖昧だと、「本当にブラックと言えるのか?考えが甘いのでは?」と辞めることを躊躇してしまうわけです。
とくに、ブラック企業で働いていると、自分が置かれているブラックな労働環境が普通に思えてしまいます。
実際はとんでもない過酷な職場なのに、
- 弱音を吐いたら甘い
- 残業代なし・休日出勤は
当たり前 - 責任があるから辞められない
など、感覚が麻痺してしまうケースが多いです。
これがエスカレートすると、限界まで働いてメンタルを病んでしまったり、会社に使い捨てにされる、ということが起きてしまいます。
なのでまずは、ブラック企業の定義は曖昧だということを理解して、今の職場を客観視することが大切です。
ブラック企業を辞めたいならチェックすべき6つのポイント
2つ目にお伝えしたいのは、ブラック企業の特徴を知ることです。
先程、ブラック企業の定義は曖昧とお話しましたが、ブラック企業には共通する6つの特徴があります。
これらに該当していれば、ブラック企業と言っても間違いではありません。
チェックしていきましょう。
- モラルハラスメントがある
- 残業代が出ない
(固定残業代で給与が少ない) - 求人業や面接時と労働条件が違う
- 労働契約書や社会保険がない
- 研修や指導がない
- 大量募集・大量退職が当たり前の職場
モラルハラスメントがある
ブラック企業の特徴として真っ先に挙がるのは、「日常的なモラルハラスメント」です。
パワハラやセクハラなどは、耐えるべきものではありません。
会社の利益には結びつかない「暴言」「暴力」はもちろん、単なる嫌がらせが放置されている職場には、長居しないほうが賢明です。
また、モラルハラスメントが横行している職場では、キャリアアップやスキルアップが難しいので、自分の将来のためにも、早めに見切りをつける勇気を持つことも必要です。
残業代が出ない(固定残業代で給与が少ない)
サービス残業や残業代が出ないというのも、ブラック企業の代表的な特徴と言えます。
一部の業界や職種では、残業代が出ないのは当たり前という場合もあるようですが、労働への対価が支払われないのはおかしいことです。
また、今後転職するときに気をつけたいのが、求人等に記載される「固定残業代」です。
固定残業代というのは、月給の中にあらかじめ残業代を組み込む仕組みです。
つまり、残業代が固定なので、いくら残業してもそれ以上は給料が上がらないということになります。
一見賃金は多く見えますが、実は労働に対する賃金を下げているわけですね。
給与体制については、雇用契約を結ぶ前にしっかり確認することをおすすめします。
関連記事:ブラック企業・やばい会社の見分け方【ホワイト企業に転職しよう】
求人票や面接時と労働条件が違う
求人票や面接では良いことを言っておきながら、労働契約書を交わす段階で条件が変わってしまうのもブラック企業が行う手口のひとつです。
例えば、
- 給与額が違う
(試用期間は給与が極端に少ない等) - 労働時間が長くなっている
(9時〜18時のはずが8時〜20時等) - 雇用待遇が変わっている
(実は正社員契約ではない等)
内定が決まっていると、たとえ「なんだかおかしいな…」と思いながらも、入社するしか道が残されていないケースがほとんどです。
こうなると、不利な条件で労働契約書を交わすことになってしまいます。
求人票や面接で聞いた条件と大幅に違っているなら、ブラック企業と捉えても間違いではありません。
労働契約書や社会保険がない
悪質な例では、
- 労働契約書そのものが無い
- 社会保険に入っていない
といった、とんでもないケースも存在します。
ブラック企業以前に違法な運営をしている可能性もあるため、早めに今後の身の振り方を考えていきましょう。
研修や指導がない(いきなりぶっつけ本番で仕事)
- 研修や指導に
人員を割きたくない - 経費をかけたくない
という理由で、仕事をぶっつけ本番でやらされるのもブラック企業ではよくある事例です。
その上、成果が上がらなければ、
- 責任を押し付けられる
- 能力が低い
頑張りが足りないと叱責される - 給料に響く
など不当な扱いをされたりします。
一定期間雇った後に自主退職に追い込む、「使い捨て」もこのケースです。
大量募集・大量退職が当たり前の職場
ブラック企業がよくやる採用方法が「大量募集」です。
採用後に離脱する人が多いのを見越して、大量に人を雇い入れます。
そして、仕事ができない人員は辞めてもらう(辞めさせる)という手法です。
ブラック企業の大量募集を見極めるには、以下の2つのポイントに注意しましょう。
既存社員の人数に対し
募集人員が多い
(30名の社員しかいないのに、20人の募集をかけているなど)
社員の平均年齢が若く
30代以上の社員がほとんどいない
(20代の若い人材を大量に集めて使い捨てている可能性がある)
大量募集が必ずしもブラック企業というわけではありません。
しかし、頻繁に大量の募集を繰り返しているということは、社員がすぐに辞めるか人材が集まらない可能性が高く、注意が必要です。
【ブラック企業を辞めたいなら】転職までの道筋を把握しておく
3つ目にお伝えしたいのは、ブラック企業を辞めたいなら転職の道筋を把握しておくことです。
ブラック企業を辞めたいのになかなか動き出せない理由のひとつは、
- 退職の仕方
- 転職の仕方
に不安があるからではないでしょうか?
全体の流れを把握しやることが明確になれば、踏み出しやすくなります。
ひとつずつチェックしていきましょう。
就業規則を確認して退職の仕方をチェックする
まずは、在籍している企業の就業規則「定年・退職及び解雇」などの欄をチェックしましょう。
そこには、退職の決まり事が記載されているはずなので、その内容に従って退職を進めれば問題はありません。
会社によって退職申し出のルールは違いますが、1〜2ヶ月程度の余裕を持っている場合がほとんどです。
また、就業規則が無いケースでは、退職届を提出すれば14日後には退職することができるという民法があるので、困ったときはチェックしてみましょう。
民法第627条1項
当事者が雇用の期間を定めなかったときは、各当事者は、いつでも解約の申入れをすることができる。
この場合において、雇用は、解約の申入れの日から2週間を経過することによって終了する。
直属の上司に退職を申し出る(退職願を提出する)
会社を辞めることを決意したら、まずは直属の上司に退職を申し出るのがマナーです。
そして、上司が社長等に話を通し退職を正式に受理。
その後に「退職願」を提出する流れになります。
ただし、ブラック企業を退職する場合によく聞かれるのが、
- 「退職させてもらえない」
- 「引き止めにあって退職が進まない」
というケースです。
こうした場合に有効と言われているのは、内容証明郵便を使って会社に退職願を郵送するという方法です。
上司が退職願を受け取った時点で退職は受理されたことになりますから、受け取った証拠が残る内容証明郵便が有効というわけですね。
引き継ぎなど責任がある範囲の仕事を退職日までに終わらせる
退職が決まったら、引き継ぎなどの自分が責任を負うべき仕事を淡々と片付けていきましょう。
ブラック企業を辞める場合、残念ながら綺麗な辞め方ができないケースが多いです。
「ルールを守っていない企業を辞めるのに円満退職は無理…」という気持ちがある人も多いと思いますが、大人の対応を学ぶ機会として考えて、やるべきことをやっていく姿勢が大切です。
【リスクを減らす】ブラック企業を辞めたいなら早めの転職活動が吉
最後にお伝えしたいのは、転職活動は早めにスタートさせたほうが良いということです。
転職にかかる期間は、一般的に3〜6ヶ月と言われています。
しかし、ブラック企業を辞める場合、通常よりも時間がかかったり、転職活動が思うように進まない可能性がありますよね。
また、基本的に中途採用は、いつどんなタイミングで自分に合う求人が出現するかわかりません。
さらに、転職活動をすると言っても、
- 仕事選びがわからない
- 転職活動をする時間がない
- そもそも転職に自信がない
など、なかなか一歩を踏み出せない方は多いはずです。
また、仕事をきっぱり辞めてしまうと、
- 収入が途絶える
- ブランクが生じる
- 転職を焦ってしまう
など、非常にリスキーです。
僕もはじめて転職をしたときは、相当悩みました。
なのでまずは、きちんと情報収集ができる環境を整えることが大切です。
最低限の見通しを立てて退職に備えていきましょう。
情報収集をして転職活動の見通しを立てる
実は、きちんと情報収集をすれば、
- どんな職場が自分に合っているか
- 給料は上がるか
- 今転職すべきタイミングか
など、ある程度の見通しが立ちます。
そうすれば、転職に失敗するリスクは大幅に減ります。
転職の不安は、「この先どうなるかわからない」という不透明な将来にあります。
なので、在職中にきちんと情報収集をして、転職活動の見通しを立てることが大切です。
具体的には、エージェント系の転職サービスを活用するのがベストです。
エージェントを使えば、キャリアアドバイザーやカウンセラー(担当者)が、要望に沿った求人を紹介してくれたり、転職のあらゆる不安をサポートしてくれます。
例えば、
- どんな転職先があるか
- 給料や待遇はアップできるか
- 転職のタイミングはベストか
などをエージェントの担当者がプロの目線でアドバイスをくれます。
基本的にエージェントのキャリアアドバイザーや担当者は、紹介する企業の採用担当者と打ち合わせ等をして情報を集めています。
そのため、
- 職場の生の雰囲気
- 上司になる人物の人柄
- 面接で好印象を与える回答
- 詳しい仕事内容
などを知っている存在です。
エージェント系のサービスを活用すれば、これらをクリアにすることが可能です。
転職(中途採用)は、一斉採用の新卒と異なり、いつどんなタイミングで良い求人が出るか予測できません。
また、転職には2〜3ヶ月かかるケースが多いため、常に情報収集できる環境を作っておくことで転職の成功率は上がります。
もちろん、「転職はひとりでなんとかしたい」という人にはおすすめできませんが、、、
エージェントを活用することで、転職の不安や負担が軽くなるのは確かです。
失敗しないエージェントサービスの選び方
とくにおすすめしたいのは、大手マイナビワークスが手がける「マイナビジョブ20’s」です。
24歳から29歳の20代に特化したマイナビのサービスだけあって、使い勝手の良さ・サポートの質の高さはトップクラス。
- 紹介される求人はすべて20代対象
- 20代専任のアドバイザーがサポート
- マイナビならではのノウハウが心強い
転職経験のあるキャリアアドバイザーがサポートしてくれるので、転職の悩みや不安を相談しやすいエージェントです。
対応エリアは以下のとおり。
東京都、埼玉県、神奈川県、千葉県、
京都、滋賀、大阪、兵庫、奈良
20代の転職には外せないエージェントなので、対象エリアの方は今すぐ登録しておきましょう。
30代やマイナビジョブ20’sの対象エリア外で転職をする人におすすめしたいのは、dodaです。
dodaは、国内最大規模の人材サービスを展開するパーソルキャリアが運営する転職エージェント。
おすすめの理由は以下のとおりです。
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仕事探しの幅が広がる
また、最大規模のエージェントだけあって、経験豊富なキャリアアドバイザーが多く、サポート力が高いのも魅力です。
マイナビジョブ20’sの対応エリア外の方や30代以降の方は、dodaを徹底活用しましょう。
また、経験やスキルに不安がある方や社会人経験3年未満で転職をする方におすすめしたいのは、「就職カレッジ(ジェイック)」というエージェント系サービスです。
就職カレッジは、未経験者や第二新卒者を専門にサポートしている転職エージェントです。
公式サイトでは「フリーターや大学中退の就職」を売りにしていますが、正社員経験3年未満の転職(第二新卒)にも非常に力を入れているサービスです。
社会人経験が少ない20代は転職に苦戦するケースは多いですが、就職カレッジの場合、
- 未経験OKの企業を紹介
- 書類審査なし
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このようなサポートをしてくれるので、転職成功率も上がります。
また、就職カレッジは全国で数十社しか国が認定していない「職業紹介優良事業者」なので、安心して転職活動を進められるのもポイントです。
就職カレッジの対応エリアは以下のとおり。
山形 福島 茨城 栃木
群馬 埼玉 千葉 東京
神奈川 新潟 石川 山梨
長野 岐阜 静岡 愛知
三重 滋賀 大阪 兵庫
奈良 和歌山 岡山 広島
福岡 熊本
(※対応地域は変わる可能性あり)
正社員経験が3年未満で転職をする場合は就職カレッジに登録しておきましょう。
転職を成功させるには、サポート力が高く相談しやすい転職エージェントを使うのがポイントです。
なぜなら、
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このようなメリットがあるからです。
以下の記事では、サポート力が高く相談しやすいエージェントをまとめました。ぜひチェックしてみてください。